本日、MainNetworkが公開されるというPiを保有している人にとってビッグな情報が飛び込んできました。
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$PI/USDTは2/20 17:00(日本時間)にMEXCにも上場するようですね！
最近、暗号資産（仮想通貨）界隈でよく話題に挙がる「Pi Network」。スマートフォンで簡単にマイニングできるという触れ込みや、世界中で多くのユーザーが参加していることが注目される理由となっています。ところが、まだ正式に上場もしていなければ、メインネットすらオープンされていないにもかかわらず、CoinMarketCap（CMC）やCoinGeckoで「Pi」の価格が表示されているのを見たことがある方も多いでしょう。
「どうして上場していないはずのPiコインに値段がついているの？」
「これは詐欺なのか、それとも正当な評価なのか？」
そのような疑問を解決すべく、筆者自身が色々と調べてみました。本記事では、Pi Networkの基本情報から価格表示の仕組み、さらには今後のメインネット完全オープンに対する期待やリスクなどを整理しながら解説していきます。
いったいPi Networkにはどのような可能性があり、そしてどのような注意点があるのか。長くなりますが、気になる方はぜひ最後までご覧ください。
Pi Networkとは？
プロジェクトの概要
Pi Networkは、スタンフォード大学の卒業生たちによって立ち上げられた暗号資産プロジェクトです。2019年頃にリリースされたスマホアプリを通じて、誰でも簡単に“Piコイン”をマイニングできると宣伝され、多くのユーザーを獲得してきました。現在では世界200以上の国と地域から何千万人ものユーザーが参加しているとも言われています。
他の暗号資産と大きく異なるポイントは、専門的な機器や高性能なGPUが必要なく、スマートフォンさえあればマイニングに参加できるというコンセプトにあります。また、ユーザー同士が招待コード（リファラルコード）を用いてネットワークを拡大していく仕組みを採用しているため、コミュニティの成長速度も非常に早いという特徴があります。
スマートフォンでのマイニングという戦略
従来の暗号資産であれば、ビットコインに代表されるようにマイニングには高性能なコンピュータが必要であり、一般人が簡単に始められるものではありませんでした。しかし、Pi Networkは「スマホさえあれば毎日ワンタップでマイニング」という手軽さが受け、多くの人の興味を引きました。
- エネルギー消費の少なさ
Piのマイニングはスマホの演算能力をフル活用しているわけではないため、消費電力が非常に少ないとされています。 - SNS的拡散力
招待制という仕組みが口コミを広げやすく、家族や友人同士で一緒に参加するケースも増えています。
一方で、「本当に価値のある暗号資産なのか？」という声や、プロジェクトそのものの透明性を疑う声も多く上がっているのが現状です。
メインネットがまだオープンされていない理由
フェーズの分割と開発プロセス
Pi Networkは当初から、段階的にフェーズを分けて開発・運営を進める計画を発表してきました。
- Phase 1: コミュニティ構築とテストマイニング期間
- Phase 2: テストネットの運用・技術的検証
- Phase 3: メインネット（Mainnet）のローンチ
現在はフェーズ3の一部とも言われており、Pi Networkのメインネット自体はテストを終えて存在しているとされますが、一般のユーザーが自由に外部のウォレットや取引所へ送金できる「オープンメインネット」にはまだ完全移行していません。いわゆる「封印されたメインネット」または「クローズドメインネット」という形で、外部とのやり取りが制限された状態が続いているのです。
KYC（本人確認）とセキュリティの問題
Pi Networkの参加者は非常に多く、本人確認（KYC）を順次行っています。しかし、その数が膨大であるため、すべての参加者のKYCが完了するには時間がかかるとされています。また、ネットワークの安全性・信頼性を確保するためには、不正アカウントやボットなどの排除が必須です。
メインネットを完全にオープンすると、Piコインの送受信を自由に行えるようになるため、不正が残った状態で開始するとネットワークの信頼が根本から揺らいでしまう可能性があります。そのため、プロジェクトチームは十分なセキュリティ対策とKYC完了を待っているとも言われています。
なぜCoinMarketCapやCoinGeckoで価格がついているのか？
IOU取引（I Owe You）の存在
暗号資産マーケットの中には、将来的にリリースされるコインを先物や“IOU”という形で取引するケースがあります。IOUは直訳すると「借用証書」で、実際のコインそのものではなく「受け取る権利」を売買している状態です。
Piコインの場合も、一部の取引所やOTC（店頭取引）プラットフォームが、正式な上場前にもかかわらずIOUを取り扱い始めた可能性が指摘されています。これらのIOU取引の価格データを、CoinMarketCapやCoinGeckoが「Piコインの価格」として掲載しているため、「まだ上場していないのに値段がついている」という不思議な状況が生まれているのです。
非公式なOTC取引や先物取引
さらに、一部の小規模取引所では、Piコインを実際に“現物”として扱っているように見せているケースも報告されています。しかし多くの場合、それは公式に承認されたものではなく、投機目的やプロモーション目的でリスクの高い取引を行っていると考えられます。
こうした非公式な取引は、流動性や出来高がきわめて不透明なことが多いです。極端に高騰したり、逆に短期間で暴落したりと、価格が不安定になりがちです。
データ収集の仕組み
CoinMarketCapやCoinGeckoなどの暗号資産情報サイトは、複数の取引所から取引データを収集し、平均価格や出来高を算出して掲載する仕組みをとっています。そのため、たとえ極少数の取引所でしか売買されていないコインであっても、何らかの価格が確認されればデータとして反映されるのです。
ただし、公式の供給量や流通枚数が不明な状態では、実際の「時価総額」が妥当性を欠く可能性が高いため、掲載されている情報を鵜呑みにしないよう注意が必要です。
価格表示の信頼性と注意点
公式価格ではないという点
現時点でPi Networkのチームは、まだオープンメインネットを解放していません。そのため、Piコインの「公式の価格」は存在しないと言っても過言ではありません。
- IOUや非公式取引に根ざした価格が参照されているだけ
- 公式アナウンスでも「まだ公式に外部取引所へリリースしていない」という旨が繰り返し強調されている
この価格情報は、真にPiコインの価値を反映しているわけではなく、一種の“投機的な指標”に過ぎないのです。
KYCやメインネット移行後の価格変動リスク
メインネットが完全にオープンし、世界中のPiコイン保有者が自由に取引できるようになれば、そこで初めて本格的に「Piコインの市場価格」が成立すると考えられます。しかし、KYCが完了しないまま保有しているユーザーも多く、全員が一斉に市場に参加できるわけではありません。移行後には、次のようなリスクが想定されます。
- 供給の急増による価格変動: ユーザーが大量のPiコインを保有している場合、一気に売りが集中して価格が下落する可能性
- 需要の拡大による一時的な高騰: 逆に、多くの投資家がPi Networkに将来性を感じて買いに走れば、高騰が起こるかもしれない
結局のところ、正式に市場が形成されてみなければ分からない要素が多いのが現実です。
詐欺やスキャムのリスク
暗号資産界隈では、新興プロジェクトや未成熟な市場を狙った詐欺が後を絶ちません。
- 不正なサイトやSNS勧誘
「いまPiを買えば絶対儲かる」などと謳い、高額な手数料や怪しい決済方法を迫る - アカウントハックや不正アクセス
Piウォレットの秘密鍵や個人情報を盗み取ろうとする手口
こうした被害に遭わないためにも、正規の手順でKYCを行い、公式が配布するアプリやウォレット以外に安易に情報を提供しないことが重要です。
Pi Networkの現在の状況と今後の見通し
ユーザー数やコミュニティの盛り上がり
Pi Networkは、数多くの国と地域で利用者を伸ばし続けています。SNS上では、Piのマイニング実績を共有したり、Pi同士の交換レートを議論したりするコミュニティが活発に活動しています。その一方、「Piは本当に価値が出るのか？」と懐疑的な声も根強いです。
メインネットのオープンに向けたロードマップ
開発チームはメインネット解放にあたり、主に下記のような課題をクリアする必要があるとされています。
- KYCの大規模完了: ボットや重複アカウントを排除し、正当なユーザーのみがPiを保有している状態
- 分散化とセキュリティ: ネットワーク全体が十分に分散化し、セキュリティが確保されたと判断できるか
- エコシステムの拡充: Piコインを実際に使えるDAppやサービスがあるかどうか
これらが順調に進めば、公式に大々的な取引所上場や外部ウォレットへの送金が解禁される日も来るでしょう。
Pi Networkが目指すビジョン
Pi Networkは、単なる「稼げるアプリ」という枠を超えて、グローバルな分散型エコシステムを構築しようとしています。
- スマートフォンという身近なインフラを活用し、世界中の誰もが平等に暗号資産の恩恵を受けられる社会を目指す
- 開発者向けにDAppプラットフォームを用意し、Pi上でさまざまなサービスを展開できるようにする
ただし、これらのビジョンがどの程度現実的に実現するかは、まだ未知数です。
投資家・ユーザーにとってのポイント
正確な情報収集が鍵
暗号資産は情報の鮮度が命です。特にPi Networkのように、未成熟で発展途上のプロジェクトの場合、公式アナウンスやホワイトペーパーの更新、SNSやコミュニティでの議論などを追いかける必要があります。また、詐欺情報や噂話に惑わされないためにも、常に「情報源はどこか？」をチェックしましょう。
Piコインの保管とKYC手続き
現状、Pi Network公式アプリのウォレット機能とKYCが必須になっています。メインネット移行時には、KYC未完了だとPiコインを引き出せない可能性があるため、早めの確認が推奨されます。ただし、KYCの申請には個人情報の提供が必要となるため、必ず公式ルートを通して安全に行いましょう。
自己責任での参加
暗号資産全般に言えますが、投資や取引には常にリスクが伴います。Piコインは今のところ“無料”でマイニングできるように見えますが、個人情報や時間、スマホのリソースを費やしている点を忘れてはいけません。本当に自分にとってリスクとリターンが見合うのか、慎重に検討しましょう。
まとめ
Pi Networkは、その手軽さや大規模コミュニティによって世界的な注目を集めています。しかし、まだ正式な上場やオープンメインネットの公開には至っていません。にもかかわらず、CoinMarketCapやCoinGeckoで価格が表示されているのは、IOU取引や一部の非公式な取引所のデータが反映されているためです。
これらの価格は公式の価値を反映したものではありません。実際にPiコインがどのような評価を受けるかは、メインネットが完全に解放され、市場で自由に売買されるようになって初めて明らかになるでしょう。
- 正式なメインネット公開までの期間は、詐欺的な勧誘や不正取引に注意する必要がある
- Pi NetworkのKYCや今後のロードマップを注視し、適切な情報収集を行うことが重要
今後、Piコインがグローバルに認知され、実際の利用価値を生み出すエコシステムが広がれば、暗号資産界隈に新たな波を起こす可能性があります。ただし、その道のりはまだ不透明であり、計画通りに進むとは限りません。投資家や一般ユーザーにとっては、冷静な判断と慎重なリスク管理が求められるプロジェクトと言えるでしょう。